バーニング・プロが『紙の爆弾』を訴えた裁判、鹿砦社側に賠償の判決

4日、東京地裁(笠井勝彦裁判官)は、バーニング・プロとその代表・周防郁雄が、『紙の爆弾』の記事により、信用及び名誉が毀損されて損害を被ったとして、発行元の鹿砦社と執筆者の本多圭に3300万円の損害賠償を請求した件について、バーニング、周防それぞれに110万円ずつの支払えと鹿砦社に言い渡した。

鹿砦社の松岡利康代表はこの事件、控訴することを決めている。

事件の対象となった記事は、『紙の爆弾』(2007年3月号)に掲載された「バーニングに結婚”させられた”藤原紀香と吉本興業の怒りは爆発寸前!!」という記事。バーニングプロに所属タレントの藤原紀香のプロモーションを委託するサムディ(要するにバーニング系事務所)と、吉本興業所属の陣内智則の結婚ウラ事情をレポートしたものである。

記事は、当時、紀香は陣内のほかにR&Bグループ「スクープ・オン・サムバディ」のボーカリスト、TAKEとも二股交際していたが、周防氏は売れない歌手よりも吉本の芸人のほうが将来性があると踏み、陣内との関係を週刊誌にリークして結婚するよう仕向けた。また、婚約記者会見の代表質問をバーニング・広報部長の愛人と噂される女性記者が担当したり、周防の独断で結婚披露宴の独占中継が日本テレビに決まったりと、バーニング主導である、といった内容である。

バーニング側は、代理人ののぞみ総合法律事務所がさっそく警告書を鹿砦社に送付。摘示事実が虚偽であり、バーニングの社会的評価を下げるものであるから、雑誌を直ちに回収して謝罪し、次号に訂正記事と謝罪広告を掲載するよう「警告」した。

鹿砦社は、警告書同様の書面は憲法21条の精神を蹂躙する脅迫状といわざるを得ず、警告書をそのまま本件雑誌に転載して広く読者の批判を仰ぐこととする旨、また『言論には言論で』の精神で本件雑誌に本件記事と同じ頁数でバーニングやのぞみらの反論を掲載することを提案。周防に直接インタビューする方法でもいいと回答。さらに、4月号では警告書を引用して「言論には言論で応えよ!!」と題する記事を掲載した。

同誌の中川志大編集長は、筆者にその真意をこう答えている。

「『警告書』によって訴訟をちらつかせ、批判封じを行う、という手法が芸能界にかかわらず、一般的になっています。メディア業界以外の方々からすれば、一見、『「書かれてしまったら終わりなのだから、「反論の機会を与える」といくら言っても、それはメディア側の土俵にのれと言っているだけだ』という印象を持つ方も多いと思います。しかし、資金力やその他『権力』を行使する、今回ならばバーニング側のやり口の方が、メディアにとって圧倒的に不利。
 だからこそ、メディアが萎縮せざるを得なくなるわけです。
 それに比べれば、バーニングが反論することは、全くの自由。むしろ、『暴露記事』なんかより大きな影響をもつでしょう」

しかし、バーニング側は、この対応が望むものではなかったようだ。訴状には、中川の対応を「警告書を紙面に記載し、原告らに対し、不当な不当な論難を与えたこと」としている。「言論には言論で」というのが「論難」とは思えないが、とにかくその結果が今回の訴訟である。

筆者は、同誌の2007年11月号で、上記のような訴訟までの経緯に疑問があること、芸能人は結婚も商売のひとつのくせに「商業利用」を否定するバーニング側の厚かましさ、訴訟という方法が妥当だったのかということ、なぜ今、本多や鹿砦社を訴えるのか、などについて述べた。芸能界というのは、「素晴らしき欺きのビジネス」である。欺きの世界での出来事に訴訟で勝ち取る社会的地位などは、本当の「勝利」にもならないだろうという私論も加えさせていただいた。

さらに、2008年2月号では、のぞみ総合法律事務所が、ジャニーズ、バーニング、吉本興業という芸能界三大勢力の代理人を掛け持ちしていることを、弁護士有志への聞き取りと丹念なネットサーフィンからつきとめすっぱ抜き、私見を述べさせていただいた。

 何より、「のぞみ」がジャニーズ事務所、バーニング、さらに吉本興業と、現在の芸能界に君臨する三大事務所の代理人をつとめることは、利害の一致する問題について三社が共同する下地があることは十分考えられる。さすれば、そうした事務所と癒着しない、本来正当な芸能ジャーナリズム活動を行う者が、三社連合によってつぶされてしまう可能性もある。

 本多圭の記事に対する訴訟は、そうした危殆に瀕しているといえやしないだろうか。その意味でも、「のぞみ」の弁護活動には、今後も十分に注意を払う必要がありそうだ。

詳しくは同書をご覧いただければと思う。

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